LINEモバイルには審査があり、基本的には簡単に通過するものですが、本人確認書類の補助書類の添付忘れや不備などで審査に落ちることがあります。
審査落ちにはパターンがあるので、ここで紹介する方法を実施すれば確実に審査に通過してLINEモバイルを契約することができます。
具体的には、日本国パスポート、在留カード、健康保険証、後期高齢者医療被保険者証、特定疾患医療受給証、特定疾患医療登録者証を本人確認書類として使用する場合は公共料金領収書または住民票のどちらかが必要になります。
補助書類として認められる資料には条件があり、条件に一致していないと審査に落ちます。
特に、本人確認書類や補助資料の住所や名前がLINEモバイルの契約情報の住所や名前と違うと審査に落ちまするケースが多いです。
書類の不備がある場合又は速やかに本人確認書類の提示をしないと、申し込みがキャンセルされるので注意が必要です。
エントリーパッケージを使って契約事務手数料を無料にしていた場合も契約をキャンセルされると1度使用したエントリーパッケージは無効になってしまうのでエントリーパッケージの購入代金が無駄になります。
これだけはなんとしても避けないといけません。
ここでは、LINEモバイルの審査の本人確認書類の補助書類の不備で落ちた場合の確実な対処方法を紹介します。
LINEモバイルの審査で使える本人確認書類
LINEモバイルでは契約時に、LINEモバイルの契約者名義の本人確認として、本人確認書類のアップロードが必須となっています。
一部の本人確認書類では本人確認書類に合わせて補助書類が必須です。
- 運転免許証
- 運転経歴証明書
- 日本国パスポート＋補助書類
- 在留カード＋補助書類
- 特別永住者証明書
- 住民基本台帳カード
- 健康保険証＋補助書類
- 後期高齢者医療被保険者証＋補助書類
- 届出避難場所証明書
- 身体障害者手帳
- 特定疾患医療受給証＋補助書類
- 特定疾患医療登録者証＋補助書類
- マイナンバーカード
LINEモバイルの審査で補助書類が必要な条件と本人確認書類
日本国パスポート、在留カード、健康保険証、後期高齢者医療被保険者証、特定疾患医療受給証、特定疾患医療登録者証を本人確認書類として使用する場合は
公共料金領収書または住民票が必要になります。
- 公共料金領収書
- 住民票
LINEモバイルの審査で使える補助書類の注意点
公共料金領収書をLINEモバイルの本人確認の補助書類として使う場合
- 発行日より3ヶ月以内で、現住所が記載されていること
- 電気、都市ガス、水道の領収書であること
- 領収証印（領収書日付または発行年月日の記載）があること
- または口座振替が証明できる記載があること
- 口座振替の場合には、口座振替済みの記載があるもの（口座振替済通知書）
- 本人確認書類の名義と同じであること
※プロパンガスの領収書は対象外
住民票をLINEモバイルの本人確認の補助書類として使う場合
- 発行日より3ヶ月以内で現住所が記載されていること
- マイナンバーの印字がされていないこと
※マイナンバーが印字されている場合は対象外
LINEモバイルの契約者情報と本人確認書類と補書書類の情報の一致が重要
LINEモバイルの審査に落ちることで多いが、LINEモバイルを契約する時に入力する契約者情報と、本人確認書類、補助書類の住所や名前が一致しないていないと100％審査に落ちます。
そのため、審査に落ちてしまった場合や、これからLINEモバイルを契約する場合は、
- LINEモバイルを契約する時に入力する契約者情報
- 本人確認書類
- 補助書類
の3つの住所と名前を一致させて契約しましょう。
LINEモバイルの本人確認書類は撮影の仕方（映り込みや明るさ）に注意
もう1つLINEモバイルの審査でよく落ちる原因は、本人確認書類、補助書類の反射や光の映り込み、写真の暗さや画像のボケがある場合も、審査に落ちます。
LINEモバイルの本人確認書類や補助書類をアップロードする前にはよく撮影した写真を確認してからアップロードするようにしましょう。
LINEモバイルの甘い審査基準の内容
LINEモバイルの審査はとても甘く、簡単な4つの審査基準を満たせば確実にLINEモバイルを契約できます。
- クレジットカードを使う場合は日本国内で契約されたでものであること
- 契約者情報と、本人確認書類、補助書類の住所や名前が一致していること
- 運転免許証の裏面に記載がある場合は裏面も撮影してアップロードすること
- 補助書類が必要な本人確認書類は補助書類のアップロードしていること
これからLINEモバイルを契約する方や、LINEモバイルの契約審査に落ちてしまった場合は、ここで紹介する方法を実施することでLINEモバイルを確実に契約できます。
